２要因理論における働き方改革と働きがい改革
アメリカの心理学者であるフレデリック・ハーズバーグ氏（Frederick Herzberg）の「２要因理論」があります。
ハーズバーグ氏は、「How do you motivate your employees?」という論文において「２要因理論」を発表しました。
今回は「２要因理論における働き方改革と働きがい改革」をご紹介します。
ハーズバーグの２要因理論とは
ハーズバーグ氏は、職務満足に関する要因には「衛生要因（Hygiene Factors）」と「動機付け要因（Motivator Factors）」があり、2種類に分けて考えるべきだと提唱しています。
「衛生要因」とは、不満足要因とも言われ、会社方針や職場環境、給与、福利厚生、監督など仕事の不満に関わる要素を指します。
これらの要因が整備されていないと、ひとは不満を感じるものです。
しかし、整備されたからいって満足につながるかというとそうではないということが研究から明らかにされています。
「動機付け要因」とは、達成感、承認、責任感、昇進、成長の可能性など仕事の満足度に関わる要素を指します。
これらの要因が満されることで、積極的な動機づけがおこなわれ、やる気が増幅すると研究から明らかにされています。
「衛生要因」と「動機付け要因」をみてきましたが、従業員の職務満足度を上げるためには、「衛生要因」と「動機付け要因」のどちらか一方だけ満たせばよいというわけではありません。
「衛生要因」を解決したうえで「動機付け要因」を満たす必要があります。
２要因理論における働き方改革と働きがい改革
働き方改革をおこなうには、給料、人事評価、育児休業制度、介護休業制度など従業員の働きやすい環境づくりの「衛生要因」を満たしていくことが大切です。
これらがある程度満たされたうえで、働きがい改革として達成感、仕事そのもの、承認、チャレンジなどの「動機付け要因」を高めていくことが効果的です。
「動機付け要因」のみ増やしても、「衛生要因」が満たされていなければ、従業員の不満が高まっていきます。
言いかえれば、「衛生要因」を満たすことは、従業員のモチベーションを引き出すため前提条件が整った形となります。
日本は働き方改革として、企業に育児休業制度、介護休業制度、残業規制、有給休暇を強制取得などの法規制を課していますがある程度整ったのではないでしょうか。
働き方改革が促進した現在、これから求められるステージは、いかに従業員一人ひとりのやりがい・働きがいを高めていくことにフォーカスするかということが大切です。